看護師がキャリアアップする為の資格を取ろう。 26心臓リハビリテーション指導士

当サイトをご覧の皆さんは看護師の方がほとんどだと思います。看護師として働く中で、現状の自分に満足できず、もう一歩上の看護を行うことは出来ないだろうか、とお考えの方もいると思います。そこで今回は看護師としてのキャリアアップの資格として「心臓リハビリテーション指導士」を紹介したいと思います。

心臓リハビリテーション指導士は、運動療法のみならず、食事療法や禁煙指導を含む包括的なリハビリを提供することで、冠危険因子是正による再発防止などを行うことが目的とされていて、チーム医療において、心臓リハビリに関する知識や技術を他の医療者に指導、実践していく役割が期待されています。

知っていますか?心臓リハビリテーション指導士までの道のり

心臓リハビリテーション指導士がどのような仕事かわかってきたところで、資格取得までになにをすればいいのか、流れを整理していきましょう。

  • 認定試験受験資格を確認する

資格取得のためには、認定試験に合格する必要があります。受験資格の確認をしておきましょう。受験資格は以下のように定められています。

  1. 本委員会主催の講習会を当該年度に受講していること。
  2. 医師、看護師、理学療法士、臨床検査技師、管理栄養士、薬剤師、臨床工学技士、臨床心理士、作業療法士、あるいは健康運動指導士のいずれかの資格を有していること。
  3. 申請時に本学会員であり、申請時の直近2年以上継続して会員歴があること。
  4. 心臓リハビリ指導の実地経験が1年以上あること、または心臓リハビリ研修制度により受験資格認定証の交付を受けていること。
  5. 受験申請の必要書類を提出する

上記の4つの条件を満たしていたら、必要書類をそろえて提出しましょう。受験申請の際には10例の症例報告を提出する必要があります。

  • 書類審査

提出した申請書類について、書類記載の誤りや会費納入状況、症例報告などの状況から受験資格の審査が行われます。

  • 認定試験を受験する

書類審査に通過すると、認定試験(筆記試験)を受けられます。

  • 合格発表・認定証の交付

筆記試験に合格すると、認定証が交付されます。

以上が心臓リハビリテーション指導士になるための流れとなります。

なるにはお金や時間がかかりそう…、試験も難しいのでは?

資格取得までの流れについて触れてきましたが、具体的にお金や時間がどれだけ必要になるのか、試験の内容や合格率なんかも気になると思います。そこで、1つずつ触れていきたいと思います。

まず、必要となる費用ですが、受験資格として、日本リハビリテーション学会への入会が必須となり、その会費は、医師は13,000円、医師以外であれば年間8,000円になっています。試験申請年までに2年間入会が必要なので、最低でも16000円は必要になるということです。

次に、必要となる時間です。こちらは、入会の2年間に加えて、試験申請から認定証交付までの約1年が必要となるため、早くてもおおよそ3年程度の時間が必要となります。

最後に認定試験に関してですが、認定試験は1年に1回の学術集会の時に行われます。会場は年によって異なるので、ホームページなどで確認するようにしましょう。試験内容は択一式の筆記試験が行われ、その合格率は60%後半となっています。しっかりと準備をして臨めばそれほど難関だというわけではないと思われます。

心臓リハビリテーション指導士になったら、給料はどうなるの!?ほかのメリットは?

看護師からのキャリアアップとして心臓リハビリテーション指導士を紹介してきましたが、この資格の魅力とはいったい何なのか、いくつか挙げていきたいと思います。

まず、一番気になる給料に関してですが、普通の看護師に比べると、資格取得による手当が支給されるなどするために、高くなる傾向があるようです。

そのほか、糖尿病、高血圧、脂質異常症といった、心血管系の疾患にリスクとなる疾患を抱える患者に対して、医師以上に密接に関わり生活指導を行うことが出来るという利点があります。これが可能となるのは心臓リハビリテーション指導士の資格をもつ看護師ならではの魅力だと言えます。

現代社会において、生活習慣病からくる心疾患のケアの重要性はさらあに高まっていくと考えられ、将来性もある資格だと言われています。

給与の面、キャリアアップの面からみて魅力的な資格です。是非、検討してみてはいかがでしょうか?

看護師の業界用語 解説

胃瘻(いろう)…口から飲食できなくなった人に、口以外の場所から胃に栄養分を送り込む人工的栄養法

胃瘻を行うひとは、例えば、経口摂取が出来ても、誤嚥性肺炎を繰り返してしまう人であったり、腫瘍などで、食道が狭窄していて、経口摂取が出来ない人などが対象となります。